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2025年問題と医療現場への影響

日本は2025年に向けて医療や社会保障、福祉、少子高齢化、人材確保など様々な分野で問題が山積みになっています。2025年には誰も経験したことのない、人口構造上の問題がやってくるのです。

2025年問題とは、団塊世代(1947~1949年生まれの世代)が75歳以上の後期高齢者になるため、現在の体制のままでは医療や介護が追い付かなくなる問題を指して言います。日本の全人口の約18%が後期高齢者になるため、日本は超超高齢社会に突入します。

2025年問題の中で難しいのは、看取り難民問題でしょう。厚生労働省が出した推計では、今後死亡者数が急増して2030年には約47万人が看取り難民になる可能性があるとしています。現在は死亡場所の約7割が病院ですが、ベッド数が圧倒的に足りないのです。

2030年には、年間約160万人が亡くなる多死社会になります。そのため、都市部で高齢者の看取りで救急医療が破綻する可能性が出てくると言われています。そこで、国は病院完結型から地域完結型への転換を目指しています。

また、高齢者の孤独問題も深刻です。2025年には、約751万人の高齢者が1人暮らしになると考えられています。1人暮らしを楽しめる高齢者もいますが、家族や社会との繋がり、役割、生きがいなどの喪失が原因で孤独を感じ、心身の不調に悩む人が増える可能性があります。

医療現場は、終末医療に加えて高齢者の孤独をどうケアできるか考えていかなければなりません。看護、介護両面からのサポートが必要になるでしょう。